パチンコの借金が危険な理由と借金地獄を解決する方法
パチンコで借金を繰り返して返済ができなくなると、お金の問題で友人や家族を失うこと、携帯電話や電気、ガス、水道といった必要なサービスを利用できなくなる、さらには財産を差し押さえられるリスクがあります。
しかし、パチンコをやめることができず、借金が増え続けることで借金地獄になってしまう方が少なくありません。
この記事では、パチンコで借金地獄になっている方がギャンブル依存症と向き合って、借金の減額や借金をなくす方法を解説しています。
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パチンコで借金を繰り返すリスク
ギャンブル依存症で借金地獄になる
ギャンブル依存症は、アルコールや薬物といったモノへの依存だけでなく、大当たりを期待してパチンコを続ける依存性があり、パチンコをする人なら誰でもかかる可能性があります。
そのため、家賃や食費、光熱費などの生活の費用もパチンコ代に使うようになります。その結果、パチンコを続けるために借金をすることになり、借金がかさむという負のスパイラルにはまってしまいます。
ギャンブル依存症でみられる症状
過去にパチンコで勝ったときの興奮が忘れられず、何度もパチンコ店に足を運んでしまう
パチンコをするためのお金をどうしたら増やせるかを考えている
大きな出玉を期待して掛け金を増やすことで頭がいっぱいになる
パチンコをやめよう、やめようと思っても、どうしてもパチンコをやめられない
パチンコができないとイライラしたり、落ち着きがなくなったりする
個人的な問題や精神的につらいことがあったときにパチンコをする
過去に負けた分を取り戻すためにパチンコを続ける
家族や友人と縁が切れる
パチンコのやりすぎで、家族や友人と縁が切れて孤立してしまうことがあります。
ギャンブル依存症で、消費者金融や銀行、クレジットカード会社から借り入れをして経済的にこまると、家族や友人からお金を借りることもあります。
しかし、借金をした理由がパチンコであることを明かさないと、嘘であることがバレて人間関係がぎくしゃくしてしまいます。
家族や友人に嘘をつき続けることの重圧と、借金が返済できないことで、人間関係は大きく損なわれてしまい、妻(夫)と離婚につながってしまう可能性があります。
遅延損害金が請求される
決められた期日までに借金を返済できない場合、貸金業者の損失に対して「遅延損害金」が請求されることがあります。
遅延損害金は、｢借り入れ残高×遅延損害金利率÷365×延滞日数｣によって計算されます。
また、貸金業者は債務者(借金をしている人)に、催促書や督促状といった正式な書面による通知または手紙を送ることができます。
債務者が返済を遅延し続けると、給料の差し押さえや財産の差し押さえをする可能性があります。
公共料金の未払いで電気・ガス・水道が停止される
電気、ガス、水道などの公共料金の支払期限を過ぎると、遅延損害金が発生することがあります。この料金はサービスによって違い、電気は年率10%、水道は3%、ガスはおよそ10%(1日あたり0.0274%で計算)です。
延滞利息＝利用料金×年率÷365日×滞納日数
延滞金が発生する旨の督促状が届いた後、それでも使用料が支払われない場合は、サービスが停止されることがあります。例えば、ガスはおよそ50日、電気はおよそ60日、水道は60日～180日で、サービスが停止されることがあります。
家賃の遅延損害金が請求される・賃貸借契約が解除される
家賃が期限内に支払われない場合、賃貸契約書に明記されている通り、遅延損害金が請求されることがあります。
遅延損害金は、未払い家賃に対するパーセンテージで計算され、最大で14.6%の割合となります。賃貸契約書に記載がない場合は、年5%～6％の割合で計算されます。
延滞利息＝家賃代×延滞損害金利率÷365日×延滞日数
家賃の支払いが2か月を超えて遅れたり、3ヶ月以上未払いである場合、家主は解約通知を出して、物件の明け渡しを要求することができます。
パチンコをやめてリスクを回避する方法
家計簿をつけて収支を把握する
パチンコをすると、金銭感覚がくるって勝っているような錯覚におちいりますが、実際は負けて損をしている可能性があります。
家計を整えるためには、給与、家賃、請求書、食費、パチンコに使ったお金など、収入と支出を家計簿につけて把握することが大切です。
毎月の支出に占めるパチンコ代の割合を把握して、パチンコで負けた金額を記録することで、自分がパチンコ依存症になる危険性があるかどうかを認識することができます。
財布に入れる現金を最低限にする
多くの現金を持ち歩くと、パチンコなどに衝動的にお金を使いやすくなります。
そうならないためにも、財布の中には必要最低限の現金しか入れないようにします。その代わり、買い物や旅行ではクレジットカードやPASMO、Suicaなどの電子マネーに頼るとよいでしょう。
自動販売機のジュースなど少額の買い物をする分しか現金を持たず、クレジットカードを持つなど、持ち歩く現金を制限することで、パチンコ店への誘惑を防ぐことができます。
また、衝動買いのリスクを減らすために、たとえ1,000円でもお札は持ち歩かないようにするとよいでしょう。
キャッシングカードを家族に預ける
キャッシュカードを信頼できる家族に預けたり、自宅の金庫など安全な場所に置くことで現金を取り出せないので、パチンコ店へ行って衝動的にお金を使うことができなくなります。
また、パチンコをやめるという意識を思い出すきっかけにもなり、不必要なお金の使用を防ぐことができます。
パチンコに関する情報に触れないようにする
パチンコのアプリを削除する
パチンコに関する広告・ニュース・情報誌を見ない
パチンコ店の前を通らない
パチンコ依存から解放されるには、パチンコに関する情報に触れる機会を制限することが大切です。
新台や攻略法を紹介するアプリや書籍、YouTubeチャンネルを避け、行きつけのパチンコ店やキャンペーン・チラシに誘われないようにすることが大切です。
また、アニメやゲームをすることで、パチンコにまつわる画像や音響を思い出してしまうこともあります。このような情報に触れる機会を制限することで、パチンコをしたい衝動を抑えることができます。
暇な時間を作らないで副業をする
パチンコの誘惑を減らす方法の1つは、暇な時間を作らないようにすることです。
副業や趣味を持つことで、空き時間を有効に使って、パチンコ店へ行くことを考えたり計画したりする時間を抑えることができます。
貸付自粛制度を利用する
ギャンブルや交際費、不要な買い物などによる過度な支出で借金が増えるのが心配な方は、新たな借り入れをしないようにするための対策があります。
日本貸金業協会や全国銀行個人信用情報センターに「貸付自粛申告」をすることも1つの方法です。これにより、消費者金融会社やクレジットカード会社、銀行から「新たな借入の返済ができない」と申告したことがわかるので、新たな借入の審査に通りにくくなります。
貸付自粛申告は、日本貸金業協会の場合はインターネット、郵送、日本貸金業協会で直接おこなうことができます。全国銀行個人信用情報センターの場合は郵送します。
本人が申告する場合は、本人確認書類と貸出自粛報告確認書（報告事由がギャンブルの場合）が必要です。他人が代理で申告する場合は、本人との関係を証明する書類が必要です。
1度届け出ると最低3ヶ月は取り下げができないので、パチンコを本気でやめたい方は利用しましょう。
専門機関でカウンセリングを受ける
パチンコ依存症からの脱却は、家計簿を付ける、パチンコ関連の情報を入れない、貸付自粛申告など、さまざまな対策をしていても難しい場合があります。特に、転勤や病気など、パチンコ店に行けなくなる外的要因がない場合はむずかしいでしょう。
日常生活の中で、パチンコ店の前を通りかかったり、信号を見たりしたことがきっかけで、パチンコの衝動を避けることがむずかしくなることがあります。
パチンコを完全にやめるためには、国立中毒予防センター、国立ギャンブル依存症予防・回復センター、精神保健福祉センター、ギャンブラーズ・アノニマスなどの専門機関や精神科医に相談することをおすすめします。
これらの機関は、ギャンブル依存症の苦しみを共有して、一緒に依存症の克服に向けて努力するための支援をサポートしてくれます。
パチンコの借金を減らして借金地獄から脱出する方法
借金を自力で返済する
借金の返済額を減らすには、借金の元本をできるだけ早く返済することに専念するのも1つの方法です。
返済期間が短ければ、支払うべき利息は少なくなります。
そのためには、家賃を低くしたり、携帯電話のプランを格安携帯会社に乗り換えてお得なものにするなど、支出を抑えましょう。さらに、生命保険を見直して、毎月の固定費を下げることも、借金の返済額を増やすことにつながります。
借金を減らす・ゼロにする手続きをする
借金の返済が難しくなった場合、借金を減らす選択肢として債務整理があります。
債務整理には、利息をカットして毎月の返済額を減らす任意整理、借金を最大90%減らせる個人再生、さらには残った借金をゼロにする自己破産があります。
利息をカットして毎月の返済額を減らす任意整理
借金の返済額を減らしたい、返済期間を延ばしたいと考えている方には、任意整理で貸金業者と交渉できます。
任意整理は、司法書士や弁護士といった専門家と一緒に貸金業者と交渉して、将来の利息をカットして、借金の返済期間を延長することができます。これにより、毎月の支払額を減らして、借金を返済することができるようになります。
借金を最大90%減らせる個人再生
個人再生は、司法書士や弁護士といった専門家に依頼して、再生計画書を裁判所に提出する手続きです。返済計画書には、返済する借金の割合、毎月の返済額、返済期間などの詳細が記載されています。
裁判所が返済計画を認めれば、借金の利息が減って、借金の元本が最大90%まで減額されます。残りの借金を原則3年(最長5年)以内に返済できれば、残りの借金は免責されます。さらに、住宅ローンを支払っている方は、住宅を残しながら支払いを続けることもできます。
残った借金をゼロにする自己破産
自己破産は、司法書士や弁護士といった専門家に依頼をして、破産申立書などの必要書類を裁判所に提出する手続きになります。自己破産が認められれば、借金を減らしたり、ゼロにしたりすることができます。
ただし、パチンコのギャンブルで発生したような特定の種類の借金は、自己破産しても「免責不許可自由」で、免責されない場合があるので注意が必要です。
しかし、本人がパチンコをやめて安定した経済状況を示すことができる場合など、裁判所の判断で例外的に自己破産が認められることがあります。
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